直接的な影響はございません。

直接的には影響はございません。

Windows 10の買い控えと断言できませんが、販売台数は減っております。パソコン販売市場全体で、前年の７割〜８割という状況です。価格は安定しておりますが、依然市場全体は厳しい状況と言えます。

パソコン、スマートフォン、各種サービス、モバイル機器用の通信、そしてFVNOによる「光回線自社提供化」は、販売開始後にそのインパクトは徐々に出てくると思います。
少なくともマイナスは無く、ポテンシャルは大きいと考えています。

11月11日に第2四半期決算と同時に1対1.5株の株式分割を発表しております。
投資家の皆様に、より投資しやすい環境を整えるため、投資単位当たりの金額を引き下げ、当社株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的としています。
また、今期の業績を踏まえ、1株当たりの配当額を据え置くことにより、実質的な増配による株主還元となっております。詳しくはこちらのプレスリリースをご確認ください。

大変、人気があります。しかしながら、在庫は十分に流通しておらず、未だ予約の状態が続いています。
当社の場合、スマートフォンに占めるiPhoneの販売比率は非常に高いため、順次在庫が潤沢になるにつれ、多数のお客様にサービスを含めた提供が可能になってくると考えております。

現在、株主数では個人株主様が全体の９割超、株式数では７割が金融機関、機関投資家となります。

全管理職における女性管理職の比率は５．４％です。
なお、当社は一般職、事務職などの職種限定雇用方式は採用しておらず、この指標は正社員、契約社員の総数から算出しております。

※アルバイト、パートタイマーは含んでおりません。

当社スマートフォンにおけるiPhoneの販売構成比率は非常に高いため、iPhone人気は業績にプラスです。

サービスにおいては、iPhone 6向けサービスを一斉リリースいたしました。また、iPhoneのMac接続サポート、パソコン接続サポート等のサービスも安定稼働しています。
あわせて、プレミアムサービスの会員様向けサービスにおいては、スマートフォンのサービスの中でiPhone向けのサービスラインナップが最も充実していることから、iPhoneをお持ちの会員が増加することはプラスになります。

さらに、当社はアップル社製Macの取扱店比率が他社郊外型量販に比べ高く（66店中57店）、それらもプラスに作用すると考えられます。

短期的には影響はありません。しかし、パソコン関連商品やその部品は「輸入品」が比較的多いことから、円安基調で推移した場合、値上げの影響が想定されます。

それによる需要の変化や粗利の変化は、限定的とはいえ影響があるものと考えています。今後大幅に為替変動が起きた場合はその影響が大きく、それが急速である場合は好ましい状況ではありません。

VAIOの扱いはございません。
Windowsパソコンは国内メーカー、海外メーカーなど多くの選択枠があることから、影響は限定的です。

直接的な影響は無いと考えています。

今後拡大の可能性は大きいと考えています。
販売時には、お客様の要望を伺った上で、スマートフォンだけでなく、最適なサポートプラン加入をご案内するなど、当社の特徴であるサービスをご利用頂くよう努めてまいります。

当社サービスは自社開発が中心であり、メーカーのヒット商品が無い時期も、一定量発売しています。また、一般のお客様のスマートフォンの普及やWindows８認知等、スマートデバイスは着実に一般家庭に浸透しています。

携帯電話のSIMロック解除についての報道によると現在詳細は決まっておりませんが、スマートデバイスと通信環境において、お客様の選択幅が広がることは当社にとってプラスと考えています。
今後の動向は注意深く捉えます。

今期は当初から人件費の増加を見込んでいます。
当社は専任の技術者が手仕事でお客様の要望に合わせて対応をしています。１件１件対応をするため、接客時間が長くなる傾向にあり、人件費が増加しておりますが、お客様の事情に合わせた技術サービス提供は当社の特徴であり、業績貢献の大きな要素であります。
人件費増加は見込み内の適切経費増加と考えています。

新しいiPhoneについて、詳細の発表はまだございません。 現在発売中のiPhone5S、5Cの販売は堅調です。

今回の各社の変更を当社では以下のように捉えています。
・「電話回線」による通話を多く利用する方に有利
・「インターネット等パケット通信」を多く利用する方に不利
つまり、通信各社の料金体系はスマホのパケット通信網も利用したインターネット活用を「一部抑制」する事と捉えることもでき、「スマートフォンでインターネットを活用」を促進する当社の営業方針においては、少なくともプラス影響ではありません。しかしながら使用方法として、自宅のWi-Fiや公衆無線LANを利用することで有効にスマートフォンを利用することができるので、当社はそういった活用方法をサポートサービスを通じてご提案し、長く便利にご使用いただけるようにしてまいります。

今後も、無料診断は継続いたします。
会員様には無料で点検を行い、診断後の安全確保のための対処も無料で行います。また、会員様ではないお客様の診断も無料で行い、状況をお伝えし、その上で必要な措置をご提案します。その場合は、都度料金を頂戴しております。こうしたことにより、その後、サポートサービスにご加入されるお客様がおられるなど当社サービスをご理解、ご利用を頂くきっかけにもなっております。

パソコンは、今年度で台数ベース前年比80％台から90％程度が予想されます。今後は、スマホの料金体系変更やタブレットの普及など、パソコンの台数減となる要素は複数あり、それらにはプラスとマイナスがございます。しかしながら、新スマートデバイスへの顧客の関心の高さなどスマートデバイス全体の需要は継続して堅調であると考えています。

建築費の高騰は建築現場の人手不足による人件費の高騰と、資材の値上がりの２つの側面があります。改装に関しては、既に建築済みの店舗を改装するため、建築費高騰による影響は少なく、影響は軽微と見込んでおります。

新入学、新社会人の新規加入・乗り換えが多く見込まれる３月にiPhoneなどのスマートフォンの大幅なキャッシュバックキャンペーンがあり、新規、買い替えともに需要の先食いは一定量あったと考えられます。また、料金が値下がりしたものではないため、継続的に使用するスマートフォンの使用料が比較的高いことは懸念材料としてあります。そうした状況ではありますが、当社ではiPhoneを購入いただいた方にご加入いただくサポートサービスを用意しており、料金に見合った便利で安心にお使いいただけるサービスを提供することで当社にてご購入いただける機会はあると考えています。

直接的な影響はありません。

当社は、株主様に対する適正な利益還元を重要な経営課題の一つと認識しております。長期に安定した配当を基本方針とし、上場来、継続をしてまいりました。2014年３月期は業績が過去最高となる見込みから増配といたしました。
今後も、財務体質の強化と当社ビジネスの拡大等に充てる内部留保を充実させながら、長期に安定した配当を目指してまいります。

2013年度の株主優待は、2013年10月１日を基準日とした株式分割を行ったため、３月31日現在で400株以上ご所有の株主様へ株主優待券を贈呈いたします。なお、株式分割に伴う実質的な変更はございません。詳しくはこちらをごらんください。

報道程度の反動減はあると思われます。商品別では、スマートフォンにおいては４月以降のキャリア施策の変更等による減少が重なっています。一方、パソコンにおいてはWindows XPのサポート終了による買い替え需要は一定量あります。
今後については、楽観視せず慎重に捉えながらも、当社方針である「お客様の困った優先」を今後も進めてまいります。

2015年３月期は、新規出店２店舗。既存店のピーシーデポスマートライフ店への改装を10店舗を計画しています。

関東圏を中心に店舗展開をしているため、直営を中心に多くの店舗で短縮営業など、影響を受けました。

外税表記（税別）表記といたします。なお、既に2013年１月より、会費、技術料、ソリューションのサービス系価格は、外税表記を完了させております。
店頭の価格表示も現在変更をしております。

従来のパソコンユーザー層から、各種インターネットデバイスをご利用されるファミリー、シニア、女性層を新たなターゲットとして利用者層を広げています。
店舗イメージの変更や、女性向けコンテンツの拡大していることもあり、気軽に利用できるようになったという女性客も増えています。

第４四半期の状況は、消費税増税前の駆け込み需要やWindows XPパソコンサポート終了による買い替え需要など、予測が難しい状況のため、据え置いています。

出店地域のニーズに合わせて、PC DEPOTとピーシーデポスマートライフ店を展開していきます。現時点では、神奈川・東京中心のPC DEPOTを改装する計画です。

９億円を「ピーシーデポスマートライフ」の新規出店費用、11億円を既存店「PC DEPOT」から「ピーシーデポスマートライフ店」への改装のための設備投資資金に充当、残額が生じた場合はコンテンツ開発費用や、店頭基幹システムのためのシステム投資を資金に充当する予定です。
2月にピーシーデポスマートライフ碑文谷店、ピーシーデポスマートライフ新横浜店を開店予定です。「新業態店「ピーシーデポスマートライフ店」の新規出店開始並びに既存店改装加速のお知らせ」をご覧ください。

端末販売と関連するサービス商品の提供機会が増えるため、ウエアラブル等、新たなインターネットデバイスの普及はプラスです。

客数は、レジを通過した数であり、会員様の月払い料金、またパソコン点検などで来店されるレジを通らない数は含みません。
売上高にはレジを通過しないサービス商品の収入等を含んでおり、その点で安定的にご利用頂けるビジネスモデルへ変化しているとご理解頂けると助かります。