「PS VITA」はゲーム機でありますが、本製品の特徴としてインターネットにつながる商品のため、当社でも取り扱いをしております。加えて当社では、ワイヤレス接続の設定やプレイステーションネットワーク接続設定サービス等、「PS VITA」購入後、すぐオンラインゲームができるように設定するサービスも提供しています。

経営の監視・監督機能や、適切かつ公正な意思決定可能な体制を強化するために、社外取締役を選任し、現在8名の取締役のうち3名が社外取締役となっております。
それぞれに、公認会計士、弁護士、リスク管理、企業の事業継続、情報セキュリティといった専門をもち、経営の重要事項の決定、業務執行の監督等に客観的な視点で助言を受けており、今後においてもコーポレートガバナンスの体制は強化をして参ります。

今後も年間で、PC DEPOTを5店舗程度、PC DEPOTパソコンクリニックを20店舗〜30店舗の範囲で積極出店を進める方針を考えおり、それに備えるため採用も積極的に行います。
今期以上の100名程度を予定しております。

ハードディスクの工場の影響によりパソコンやプレイステーションなどハードディスクを使用した商品、また、一部のデジカメやプリンター等の品不足等が現時点で発生すると想定しています。
お客様には、代替商品のご案内や今お使いの製品の修理対応等を行うことで困っている事象を専門店として対応してまいります。

なお、洪水の影響による業績への影響は、11月上旬時点の情報を勘案し、11月8日に業績予想修正をしております。
詳しくはこちらをご参照ください。

Mac取扱店のPC DEPOT直営24店舗で取り扱っています。
なお、ソフトバンクのiPhone 4Sは一部店舗を除く現在PC DEPOT56店舗で取り扱っています。

当社は店頭で直接診断していることや、パソコン、周辺機器、インターネットの接続なども含めたお客様がお使いの環境を総合的に点検・設定ができることから、早い解決・対応が可能です。

デジカメやプリンター、ハードディスク等に影響はあると思われます。しかし、その範囲や程度は、現時点ではっきりした事は申し上げられません。

8月の売上高・客数は、前年同月比で減少となりました。 前年は6月よりテレビの取り扱いを順次開始し、8月は取扱店舗拡大中につき一部店舗での販売を行っていたため、地デジ需要に対して直接的に大きな反動は受けませんでしたが、パソコンも含めた商品全体の単価下落、消費マインド等の複合的な要因がかさなるなどの影響を受けたものと思います。
サービス売上高はほぼ計画通りでした。

季節商品は扱っていないため、夏場と同様に節電特需に関して、直接的な影響は少ないと思われます。

当社は、パソコン・ネットワークに関するお客様の「困った」を解決することを事業として取り組んでおります。 当社事業と相乗効果がある場合は検討したいと思いますが、パソコン・ネットワークに関連のない商品の取り扱いや、関連のない事業への参入は考えておりません。

2012年3月期の第1四半期は、増収減益となりました。
サービス売上高は順調に推移し売上総利益が増加しましたが、販売管理費の増加に伴い減益となりました。これは、2010年9月以降に開店したPC DEPOTパソコンクリニック34店舗の人件費等の増加が主な要因です。第1四半期は厳しい状況でした。
不透明な部分が多く見えない部分がございますが、通期では、計画を達成可能な範囲と想定しています。

こちらのページでも解説していますのでご参照下さい。

インターネットが次の時代に入って行く中で、パソコン主役時代が終わり、スマートフォンやテレビ等あらゆるインターネットデバイスに大きな可能性がある時代になっていくと考えています。当社はその備えを早くから「ソリューションストアー」と定義して準備してまいりました。
今後も、スマートフォン、テレビといったインターネットにつながる商品の取扱強化と、それらに対する技術サービス・サポートの開発、販売の両方を進めていきます。

東日本大震災の発生以降、地域性やお客様のご理解を頂きながら、22時までの営業店舗の一部で、閉店時間を2時間繰り上げた短縮営業を行っております。
全店一律の対応は行っておりませんが、今後の営業時間は、臨機応変に対応してまいります。

採用を強化しております。新卒採用に加え、アルバイトの契約社員への登用や契約社員の正社員への登用も継続することで、不可欠な人員確保に努めております。

PC DEPOTは、ロードサイド出店のドミナント展開をすすめています。
PC DEPOTとインショップのPC DEPOTパソコンクリニックでは、ご来店されるお客様の特徴が異なることもあり、2業態で更にドミナント化を進めてまいります。よって今後は、「近くに両店ある」ということも増えてまいります。

扇風機やLED電球といった直接的な商品は、当社の取扱商品の中では極わずかです。 しかし、たとえば、大型テレビではなくパソコンで地デジ放送を見る、もしもの停電に備えてモバイル通信を準備するなど、 パソコンを用いた対策をされる方もいらっしゃるようですので、そういった周辺機器等の関心は高まるかと思います。
技術サービス・サポートを通じた取り組みでは、パソコンへの省電力設定サービス（日本マイクロソフト社提供の節電プログラムを設定）を開始いたしました。

当社では、初心者から上級者まで幅広いニーズに応えておりますので、お客様のレベルにあったご案内と商品のご提案、設定・接続やパソコンの修理といった技術サービス・サポートで、安心してご使用できる環境の提供やシニア割引等をご利用いただけるように取り組んでおります。
（シニア割引…65歳以上のお客様を対象とした割引制度）
また、パソコン以外のスマートフォン向けなどの技術サービス・サポートも広げております。

2011年3月期の決算状況は増収増益となりました。東日本大震災等の影響もあり計画には及びませんでしたが、過去最高収益となりました。 特に、技術サービス・サポート等からなるサービス売上高が好調に推移し、またインターネットデバイス（インターネットにつながる商品）の取り扱いにも取り組んだことから、商品物販の売上高も前年並みを確保いたしました。

決算ハイライト動画および決算説明会動画配信で解説をしています。詳しくはこちらのページをご参照ください。

この度の東日本大震災にて被災された方々に心よりお見舞いを申し上げます。
前期はPC DEPOTを3店舗出店（当社2店、子会社1店）しましたが、今期は5店舗程度の出店を予定しており、4月29日には多摩ニュータウン店（東京都八王子市）を開店します。
なお今期は、震災・計画停電等、不透明な要素もあり開店時期が遅れる可能性があります。

震災に関する情報収集や安否確認では、インターネットの活用が注目を浴び、インターネットに対する見直しがされているようです。 当社では、パソコン向けの技術サービス・サポートに加え、スマートフォン等に対しても、より便利に使っていたくためのサービス提供を行っており、Skype設定やTwitter設定等、サービスラインナップを拡大する予定です。

計画停電や節電に伴う営業時間の短縮等の影響があると思われますが、少しずつ来店客が戻ってきている状況です。

この度の東北地方太平洋沖地震にて被災された方々に心よりお見舞いを申し上げます。当社の状況ですが幸い、従業員の安否確認は取れており、人的被害はございません。店舗については、一部店舗にて1〜3日の臨時休業実施や、また計画停電による営業時間の短縮等ございますが、 直営につきましては全店営業をしております。フライチャイズ店舗については、福島県にある一店舗につき、現在営業を見合わせております。(3月23日時点）

こうした状況下、被災された地域のお客様を優先的に対応にあたっております。

• ・被災された方に対し、一部商品の割引
• ・被災されたパソコンの応急処置・修理の特別割引ならびに優先対応
• ・被災された方の中で当社の会員様には、サポート対象商品の物損・紛失に対し、無料で代替商品の提供・修理・復旧
  （ご参考：　この度の震災に対する当社の取り組み（3月19日折込広告）　）

当社の節電対策に伴う閉店時間の切り上げ、停電時の一時閉店等、営業時間の短縮による機会損失があります。
また、当社店舗は郊外にあるため、ガソリン供給の影響による車の外出控えの影響も受けていると考えられます。
現時点では、これら影響の程度や長期化の見通し等が不明なため、判明次第速やかにお知らせいたします。

1月以降に発売されるパソコン新製品のうち、高機能パソコン中心に一部機種において発売の延期を発表しているため、メーカー側の出荷状況により、影響を受けるだろうと思われます。

2010度第3四半期の時点において、パソコンの販売台数・金額ともに前年を上回りました。2011年については、スマートフォンをはじめインターネットにつながる商品が増えていることもあり、今年のようなパソコンの増加は見込めないのでは ないかと想定しております。
しかし、スマートフォン等のインターネット接続端末は、一人一台の使用となり、データの保存、アプリケーションの増加等を行うためにはパソコンが必要であることから、パソコンの減少は、一時的なものであろうと考えております。

このサービスの採算は合うと考えています。当社には、既に設置されている技術サービス・サポート専門分野「パソコンクリニック」の人材、設備等のリソースがあり、大型追加投資や教育コストを抑えることが可能です。
また、需要についても十分あると見込んでおり、スマートフォンはこれから幅広い層へ普及すると想定していますので、今後新しく開始する技術サービスには、スマートフォン向けや、パソコンとの連携に関するラインナップが増えると考えています。

スマートフォン向け技術サービス・サポート本格化に関しては、2011年1月21日の発表資料をご覧下さい。

LTEと呼ばれる次世代通信が、一部の通信会社から開始されました。ブロードバンドと同程度の高速通信が可能なため、家のブロードバンドとパソコンをつないで行っていた事が、モバイル端末で出来るようになると期待されています。
今後、通信エリアや対応商品が増えてくれば、お客様がインターネットにつなぐ需要が増えるため当社にとってプラスだと考えています。

インターネットにつながる商品ですので、電子書籍も当社で取り扱っています。取扱商品の考え方については、2010年10月の「新発売のスマートフォンやタブレットPCは取り扱いますか？」をご参照ください。