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「いくつもの新しさを、いつもの使いやすさで。」iOS 14 登場
Appleは、iOS 14・iPadOS 14・watchOS 7・tvOS 14の正式版を9月17日に公開しました。今後もmacOS Big Sur のリリースが控えております。出来ることが増え、便利に進化していくのは楽しみですよね!
最新版のiOSやmacOSが、お使いのデバイスに対応しているか確認しておきましょう。確認の仕方やアップデートについては専任のデジタル担当にお気軽にご相談ください。
なお、iOS 14が使えるのはiPhone 6s以降となっておりiPhone 6以前の機種は非対応となります。macOS Big Surは概ね2013年Earlyモデル以前が非対応となります。
watchOS 7の対応はApple Watch Series 3以降となっておりApple Watch Series 2以前の機種は非対応となります。
☆Pickup1「健康の未来が、手首の上に。」
新登場したApple Watch Series 6では、体に取り込まれた酸素のレベルをチェックすることができます。体がどれだけ酸素を取り込んで体内に供給しているかを知ること。それは、
全身の健康状態を把握するための大切なバロメーターです。
☆Pickup2「ウィジェットをホーム画面に」
ウィジェットとは、自分がよく使うアプリやすぐに見たいニュースや天気など、自分の好みに合わせてカスタマイズできる自分専用画面です。iOS 14の新機能で、そのウィジェットをホーム画面に追加する機能が加わりました。また、ウィジェットに追加できるアプリに「ウェザーニュース」「NAVITIME」「Yahoo! JAPAN」「天気アプリ」が追加されています。
デジタル化推進
「ガバメント・アズ・ア・スタートアップ」として政府が発足を目指しているデジタル庁。
デジタル庁の役割とは・・・
◇国・自治体のシステムの統一と標準化
◇マイナンバーカードの普及促進
◇各種給付の迅速化やスマホによる行政手続きのオンライン化
◇オンライン診療やデジタル教育などの規制緩和
などです。
ちなみに、特別定額給付金10万円を届けるにあたってコストが1,500億円もかかったというのはご存知でしょうか。そして、給付の申請書が届くまでに一ヶ月以上かかる自治体もありました。もしマイナンバーカードが普及して、それが預金口座と紐付いていたら(それによる不安の声ももちろんございますが)、申請にかかる手間も、給付までの時間も大きく変わっていたと言われています。
福岡市では2019年1月から本格的にハンコレス化を推進しておりますが、内閣府などによると、押印が必要な行政手続きは約1万種類あり、河野太郎行政改革担当相が全省庁に対し、行政手続きで印鑑を使用しないように進めています。そんな行政をはじめとしたあらゆるデジタル化が進んでいく一方で、デジタル・デバイドが課題となってきています。当店の『デジタル担当』はそんなやってみたいけどちょっと難しい、できない、といった “ちょっとした問題” をひとつひとつ解決するお手伝いをさせていただいています。お気軽にご相談ください。
*引用:「BSフジLIVEプライムニュース」、「産経新聞 2020年9月29日」、「総務省「マイナンバーカードの市区町村別交付枚数などについて」より

ウイルスへの感染を狙う攻撃メール
「Emotet」(エモテット)と呼ばれるウィルスメールが日本国内向けに大規模なばらまき攻撃があり、被害が増加しています。
確認されているパターン
・メール本文にURLリンクの記載がある
・URLリンク付きPDFファイル
・メール添付 マクロ付きWordファイル
・メール添付 暗号化ZIPファイル
いずれのケースでも最終的に不正な「マクロ付きWordファイル」をユーザが開き「コンテンツの有効化」をクリックすることでマクロが実行され「Emotet」をダウンロードした後に感染に至ります。過去にメールのやり取りをしたことのある実在の相手からの返信を装ってファイルが送られてくる場合もあり、よく知っている相手に見えても添付ファイルには注意が必要です。
対策としては
◇返信メールであっても、メールの添付ファイルはむやみに開かない
◇メール本文中のURLリンクはクリックしない
◇パソコンのセキュリティソフトを常に最新の状態にする
◇メールに添付されたWord文書やExcelファイルを開いた時に、マクロやセキュリティに関する警告が表示された場合、「マクロを有効にする」「コンテンツの有効化」というボタンはクリックしない。
メールや文書ファイルの閲覧中、身に覚えのない警告が表示された場合は、操作を中断しすぐに専任のデジタル担当にご連絡下さい。

Go To Eat キャンペーンご存じですか?
Go To Eat キャンペーンとは
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う外出の自粛等の影響により、甚大な影響を受けている飲食業に対し、期間を限定した官民一体型の需要喚起を図るものです。
たとえばオンラインで飲食予約を行うと・・・
昼食時間帯(~15時)までは500ポイント付与
夕食時間帯(15時~)は1,000ポイント付与
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ぐるなび/食べログ/ホットペッパーグルメの他10社のアプリケーションで飲食店予約のスマートフォンレクチャーを専任のデジタル担当者がいたします。
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